一口に電波暗室といっても、各企業がさまざまな特色を持った製品を開発しています。これから電波暗室を導入する際に、知っておくと役立つ基礎知識を集めているので、電波暗室について知識を深めてみてください。
私たちの暮らしの中には便利な電子機器や無線機器などが溢れています。これらの機器は製品化される前に、周辺の機器に影響を及ぼさないか、周辺機器から電磁波の影響を受けずに作動するかチェックする必要があります。
電波暗室は、電子機器などから放射される電磁波を測定するため、電波環境に影響されないように外部からの電磁波を遮断し、内部でも電磁波が反射しないようにした特殊な構造をもつ空間。外部にも電磁波を漏らさない構造になっているため、正確な数値を測定することができます。
近年、AIやIoTなどのIT技術が進み、電波暗室の需要が高まっており、測定する対象物によって色々なタイプの電波暗室が開発されています。
電波暗室は電磁波を遮蔽した磁性体や電波吸収体を配置することで、電磁界の反射を軽減する仕組みになっています。電波暗室のサイズや使用する電波吸収体の種類は、検査対象となる電子機器・無線機器などの大きさや使用目的によって異なります。
電波暗室の価格は規模によって大きく異なり、簡易的なものだと数十万円、規模の大きいものだと数千万円以上かかることもあります。導入する電波暗室の規模によっては既存の建物の構造にも手を加える大掛かりな工事も必要となるため、どのくらいの規模の電波暗室が必要になるのかを確認しておくと良いでしょう。
EMC試験とは、複数の電子機器が存在する際に、ほかの電子機器の動作を妨げる電磁波を出さず、さらにほかの電子機器からの電磁波の影響も受けないかどうかをチェックする試験のことです。EMCには国ごとに守るべき規格が定められており、製品を国外に出荷する際は当該地域で有効な規格を満たしている必要があります。
電波暗室とシールドルームは、いずれも外部からの電磁波の侵入と内部からの漏洩を防ぐ役割を持った空間です。さらに電波暗室は内側に電波吸収体が設置されているため、シールドルームでは防げない内部での電磁波の乱反射を抑えられる構造になっています。
電波暗室にはいくつかの種類があり、代表的なのがEMC試験にも使用される3m法と10m法の2つです。3m法はアンテナと検査対象となる製品までの距離が3mの電波暗室で、小型機器のEMC試験に適しています。10m法はアンテナから検査対象の製品までの距離が10mの電波暗室で、大型機器のEMC試験に適しているのが特徴です。
外部からの電磁波の影響をうけず、さらに外部に電磁波を漏らさないことで電波法の制限も受けない電波暗室の特性を利用し、さまざまな試験・測定が行われています。電波暗室で行われる試験・測定には、放射エミッション測定をはじめ、車載・車両エミッション測定やアンテナ照射試験、TEMセル試験ストリップライン法試験などがあり。たとえば放射エミッション測定は、電子機器から放射される電磁波の強度を測定する試験です。
電波暗室のレンタル料金の相場は10m法暗室だと1日あたり25万~40万円、3m法暗室は15万~25万円になります。電波暗室をレンタルするメリットは初期費用が安く、メンテナンス費用もかからないこと。一方でレンタル先の電波暗室まで出向かなければならず、EMCの認証機関に登録されているかの確認も必要です。
電波暗室をレンタルする料金やメリット・デメリットについて
詳しく知る
簡易電波暗室は、各国の法規制規格に準拠していない電波暗室のことです。規格に準拠している正規の電波暗室に比べ、小型かつ軽量で、安価に設置できるのが特徴。簡易電波暗室での測定ではEMC認証の取得はできませんが、正規の電波暗室と上手に使い分けることで費用を抑えられるケースもあります。
5G通信の性能評価を行うには電波暗室が不可欠なことから、電波暗室の需要が高まっています。電波暗室で5G通信の性能評価を行うには、5G通信に適合するシールドルームや電波吸収体、アンテナ、計測機器・システムなどが必要です。
EMC試験の品質を保証するには、電波暗室の適切な保守・メンテナンスが欠かせません。また、電波暗室が故障・不具合などで使用できなくなると修理費や経済的損失が発生するため、それを回避するためにも適切な保守・メンテナンスが重要になってきます。
電波暗室の移設に対応している会社であれば、電波暗室の解体・運搬・移設先での再設置が可能です。また、軽量の簡易電波暗室なら組み立て・設置を容易に行えるため、将来的に電波暗室の移設が想定される場合は簡易電波暗室を導入するという方法もあります。
無響室とは外部からの音を遮断し、室内での音の反射を防ぐ空間のことで、音響機器などの開発や試験に使用されています。電波暗室と同じような働きをすることから、EMC業界では電波暗室を意味する言葉として無響室が用いられることも。ただ、それだと紛らわしいので、本来の無響室と区別するために「電波無響室」と呼ばれることもあります。
電波暗室とオープンサイト(OATS)は、いずれもEMC試験に使用される施設です。電波暗室がシールドルームや電波吸収体を用いて外部からの電磁波を遮断するのに対し、オープンサイトは外部からの電磁波がそもそも少ない山奥などに設置されるという違いがあります。
ノイズ障害とは、他の電子機器から放射されたノイズの影響を受け、誤作動を起こしたり故障したりすることです。ノイズ障害による誤作動で死亡事故が起きた事例もあるため、そういった事故を防ぐためにも十分なノイズ対策が求められます。
ミリ波とマイクロ波はどちらも電磁波の一種で、波長によって区別されます。ミリ波の波長が1~10mmなのに対し、マイクロ波の波長は1~10cmです。それぞれの特徴を生かし、通信・放送やセンシングなどの分野で活用されています。
VCCIマークは製品から妨害波が出ていないことを示すマークで、パソコンやデジタルカメラ、オーディオ機器などに付けられています。妨害波とは、ほかの機器の画面の乱れや雑音、誤作動などを引き起こす可能性のあるノイズのことです。VCCIマークを付けるにはVCCI協会に入会し、適合確認試験を受ける必要があります。
電波暗箱・シールドボックスは、外部からの電波を遮断し、さらに内部の電波を外部に漏らさない構造をした箱状の設備のことです。電波暗室やシールドルームに比べて小型なので省スペースで設置でき、さらに安価で導入できるというメリットもあります。
OTA測定とは、5GのスマートフォンやIoT機器などの無線機器のアンテナ性能を測定・評価する方法です。従来の無線機器からアンテナを取り出して有線ケーブルに接続する方法ではなく、空間に電波を飛ばして総合的に測定するのが特徴。アンテナと無線が一体化した5G機器だと従来の方法での性能の測定・評価ができないため、OTA測定が採用されています。
フェライトとは日本で生まれた磁性体で、電気抵抗値が高く、電気を通しにくいという性質を持っています。電波吸収体に使用されており、電気電子機器のノイズ対策・ノイズ評価を行うEMC試験用電波暗室に欠かせない物質です。
電磁波シールドとは、電磁波を制御して電子機器やシステムへの干渉を防ぐために使用される素材や技術のことです。さまざまな分野で電子機器やシステムが普及している現代において、電磁波シールドの必要性が高まっています。
リバブレーションチャンバーは内壁が金属のシールドルームと撹拌機で構成された測定システムで、あらゆる方向から電波が到達する均一な電磁場をつくりだせるのが特徴。都市部の電磁波環境に近い状態を再現できることから、信頼性の高いEMC試験を行えるとして自動運転や車載ネットワークシステム、4G・5G通信システムなどの試験に用いられています。
日本国内で電波を使用したり、電波設備や電波機器を取り扱ったりする場合、電波法に定められているルールに従わなければなりません。
電波暗室の利用を検討している方は、まず電波法の概要や電波法違反になるケースなどを理解しておきましょう。
電波は条件に合った周波数のものを使わなければならず、目的に対して利用価値のある電波は有限です。そのため電波はまさしく資源(電波資源)であり、電波産業の発展に合わせて電波資源への需要や課題が増しています。
プリコンプライアンステストは、製品開発の段階で行われるEMI/EMCの予備試験で、最終的なEMC試験に進む前に問題を発見・修正するために実施されます。正式な試験よりも低コストで柔軟に行え、早期に電磁波干渉や感受性の問題を把握することが可能です。これにより、開発段階での設計変更が容易になり、製品の品質向上と市場投入のスムーズな進行を実現します。
電波暗室を導入するにあたって最初に考えるべきなのは、購入にするかレンタルにするかということ。電波暗室の施工には5,000万~10億円という規模の予算が必要となります。購入となった場合は、計測システムを持っているかどうかで選ぶべき企業が変わってくる点にも注意が必要です。
自社の状況別に3つの企業を紹介していますので、ぜひ参考になさってください。
電波暗室だけではなく、電波暗室に必須の"計測システム"もまとめて提供してくれる会社。
調整やコミュニケーションの手間が減少し、導入期間の短縮が期待できます。
電波暗室だけを増設したい会社におすすめ。
既存のメーカーの製品保守やメンテナンスにも対応をしており、施工実績も豊富なメーカー(※)です。
大規模な生産をしない場合や、予算確保が困難な場合はレンタルがおすすめ。
EMC試験だけでなく、アンテナ計測など多種多様な試験を行える体制を整えております。
【選定条件】Google検索「電波暗室」で表示された上位22社を調査(2022年3月11日時点)。それぞれ以下の条件で選定。
・電波暗室を初めて導入するなら:唯一、グループ会社内で電波暗室と計測システムの両方を提供している企業
・今ある電波暗室を増室したいなら:既存の電波暗室の補修やメンテナンスに対応しており、なおかつ公式HPに掲載されている電波暗室の施工実績数が一番多い企業(累計1,200基)(2022年3月調査時点)
・購入するほどの費用帯効果を見込めないなら:電波暗室のレンタルを行っている企業の中で、唯一アンテナ計測、EMCの両方のレンタルが可能