一般財団法人テレコムエンジニアリングセンター
ここでは、業界をリードする電波測定技術と設備を誇るテレコムエンジニアリングセンターの電波暗室に関する情報を調査。会社の特徴についてもまとめて紹介しています。
※引用元：一般財団法人テレコムエンジニアリングセンター公式HP（https://www.telec.or.jp/）
テレコムエンジニアリングセンターの特徴
業界をリードする研究開発力
国内の無線設備における認証や試験を行う代表機関として、無線設備の技術基準適合証明や測定器の較正、各種試験の他にも、新たな無線設備に関わる試験システムの開発も手掛けています。近年はEUをはじめ、海外向けの無線設備の認証や試験なども対応。幅広い分野の事業を通じて、認証・試験機関の技術を革新し続けています。
世界基準を満たす試験所を保有
東京23区でも大きなの規模を持つ、10m電波暗室がある試験所を完備。設備利用サービスによって、センター内にある試験用設備をレンタルすることができます。EMCに対する多岐に渡る要求に対応するため、EMC測定の専門知識を持つエンジニアによる技術サポートも実施。EMCの各種適合性試験から電磁波測定、認証取得支援などを提供しています。
端末機器や無線設備の登録認定機関
テレコムエンジニアリングセンターは、電気通信事業法第86条の規定によって、総務大臣から登録認定機関の登録を受けているため、端末機器の登録認定機関として技術基準適合認定と設計認証業務を行っています。また、携帯電話や無線LAN、Wi-Fiルーターなどの特定無線設備無線設備の技術基準適合証明と工事設計認証の登録認定機関でもあります。
テレコムエンジニアリングセンターはどんな会社・メーカー？
1978年に（財）無線設備検査検定協会（MKK）として事務所を開設し、試験業務や性能証明業務を行っています。2012年からは一般財団法人として無線機器や端末機器、高周波利用設備などに関する試験や認証業務などを提供。東京に本社を構え、松戸・横須賀・長野・名古屋・大阪に5つのサービス拠点（2022年3月調査時点）を設けています。
電波・電気通信分野の発展に貢献するために、講演会やセミナーなどの社会貢献活動や国際間の相互理解のための交流の場として、海外での研修、共同研究などの国際協力活動にも力を入れて取り組んでいます。
電波暗室選びは、まず用途にあった製品を扱うメーカーと、予算規模に合った導入方法を検討しましょう。
テレコムエンジニアリングセンターの会社情報
| 社名 | 一般財団法人テレコムエンジニアリングセンター |
|---|---|
| 本社所在地 | 東京都品川区八潮5丁目7番2号 |
| 電話番号 | 03-3799-8330 |
| URL | https://www.telec.or.jp/ |
オススメ企業3選
電波暗室を導入するにあたって最初に考えるべきなのは、購入にするかレンタルにするかということ。電波暗室の施工には5,000万～10億円という規模の予算が必要となります。購入となった場合は、計測システムを持っているかどうかで選ぶべき企業が変わってくる点にも注意が必要です。
自社の状況別に3つの企業を紹介していますので、ぜひ参考になさってください。
電波暗室を初めて導入する/
計測システムから
刷新するなら
ファクトリー株式会社
引用元：マイクロウェーブ ファクトリー公式HP
（https://www.mwf.co.jp/）
電波暗室だけではなく、電波暗室に必須の"計測システム"もまとめて提供してくれる会社。
調整やコミュニケーションの手間が減少し、導入期間の短縮が期待できます。
今ある電波暗室を
増室したいなら
引用元：TDK公式HP
（https://www.tdk.com/ja/index.html）
電波暗室だけを増設したい会社におすすめ。
既存のメーカーの製品保守やメンテナンスにも対応をしており、施工実績も豊富なメーカー（※）です。
購入するほどの
費用対効果を
見込めないなら
ジャパン株式会社
引用元：テュフラインランドジャパン公式HP
（https://www.tuv.com/japan/jp/）
大規模な生産をしない場合や、予算確保が困難な場合はレンタルがおすすめ。
EMC試験だけでなく、アンテナ計測など多種多様な試験を行える体制を整えております。
【選定条件】Google検索「電波暗室」で表示された上位22社を調査（2022年3月11日時点）。それぞれ以下の条件で選定。
・電波暗室を初めて導入するなら：唯一、グループ会社内で電波暗室と計測システムの両方を提供している企業
・今ある電波暗室を増室したいなら：既存の電波暗室の補修やメンテナンスに対応しており、なおかつ公式HPに掲載されている電波暗室の施工実績数が一番多い企業（累計1,200基）（2022年3月調査時点）
・購入するほどの費用帯効果を見込めないなら：電波暗室のレンタルを行っている企業の中で、唯一アンテナ計測、EMCの両方のレンタルが可能