東急建設株式会社
ここでは、EMC規格に準拠した各種測定を提供している東急建設株式会社の電波暗室に関する情報を調査。会社の特徴についてもまとめて紹介しています。
※引用元：東急建設株式会社公式HP（https://www.tokyu-cnst.co.jp/）
東急建設の特徴
自社で運営している技術研究所
1972年に技術の開発や検証を行う技術研究所を開設。施設内には、風に関係するさまざまな実験に対応できる施設や、さまざまな目的の音響計測が行える複合音響実験施設、地震時の地面や建物の揺れなど色々な振動現象を再現することが可能な三次元6自由度振動台など、全部で7つの施設があり日々の研究に使用されています。
電磁環境EMC試験室を所有
国際規格に準ずる性能を持つ3m法電波暗室と小型電波暗室を備えています。プリコンプライアンスEMIレシーバーを用いたプレ試験に対応しており、EMC自動測定ソフトウェアによりスピーディーにデータ取得することが可能。高周波のピラミッドフェライト（電波吸収体）を床にも配しているため、1GHz超のエミッション測定ができます。
全国の支店や本部でISO9001を取得
東急建設では、品質向上の取り組みの一環として、2004年に品質マネジメントシステムに完全移行。建設業として不特定多数の方が、数十年に渡って利用する社会インフラを提供する立場として、製品する製品の品質を徹底。安心して自社で製造した製品や建築物を利用してもらうために、品質目標を設定し満足度の高いサービスを提供できるように努めています。
東急建設はどんな会社・メーカー？
鉄道や道路、トンネル、橋梁などの構造物の構築などを行う土木事業と商業施設やホテル、再開発事業などの建築事業を中心に、東急グループ各社と連携した不動産事業や、東南・南アジアを主軸とした国際事業を行っています。
2019年11月には創業60周年を迎え、2021年3月には環境に配慮した新たな企業ビジョン「VISION2030」を公表。カーボンゼロ、廃棄物ゼロを目指し、創業時から積み重ねてきた建設技術やノウハウを駆使し、暮らしに密着した多様な事業に力を尽くしています。
電波暗室選びは、まず用途にあった製品を扱うメーカーと、予算規模に合った導入方法を検討しましょう。
東急建設の会社情報
| 社名 | 東急建設株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 | 東京都渋谷区渋谷1-16-14 渋谷地下鉄ビル |
| 電話番号 | 03-5466-5020 |
| URL | https://www.tokyu-cnst.co.jp/ |
オススメ企業3選
電波暗室を導入するにあたって最初に考えるべきなのは、購入にするかレンタルにするかということ。電波暗室の施工には5,000万～10億円という規模の予算が必要となります。購入となった場合は、計測システムを持っているかどうかで選ぶべき企業が変わってくる点にも注意が必要です。
自社の状況別に3つの企業を紹介していますので、ぜひ参考になさってください。
電波暗室を初めて導入する/
計測システムから
刷新するなら
ファクトリー株式会社
引用元：マイクロウェーブ ファクトリー公式HP
（https://www.mwf.co.jp/）
電波暗室だけではなく、電波暗室に必須の"計測システム"もまとめて提供してくれる会社。
調整やコミュニケーションの手間が減少し、導入期間の短縮が期待できます。
今ある電波暗室を
増室したいなら
引用元：TDK公式HP
（https://www.tdk.com/ja/index.html）
電波暗室だけを増設したい会社におすすめ。
既存のメーカーの製品保守やメンテナンスにも対応をしており、施工実績も豊富なメーカー（※）です。
購入するほどの
費用対効果を
見込めないなら
ジャパン株式会社
引用元：テュフラインランドジャパン公式HP
（https://www.tuv.com/japan/jp/）
大規模な生産をしない場合や、予算確保が困難な場合はレンタルがおすすめ。
EMC試験だけでなく、アンテナ計測など多種多様な試験を行える体制を整えております。
【選定条件】Google検索「電波暗室」で表示された上位22社を調査（2022年3月11日時点）。それぞれ以下の条件で選定。
・電波暗室を初めて導入するなら：唯一、グループ会社内で電波暗室と計測システムの両方を提供している企業
・今ある電波暗室を増室したいなら：既存の電波暗室の補修やメンテナンスに対応しており、なおかつ公式HPに掲載されている電波暗室の施工実績数が一番多い企業（累計1,200基）（2022年3月調査時点）
・購入するほどの費用帯効果を見込めないなら：電波暗室のレンタルを行っている企業の中で、唯一アンテナ計測、EMCの両方のレンタルが可能