ここでは、機器内部の問題を解決する総合部品メーカー「北川工業株式会社」の電波暗室に関する情報を調査。会社の特徴についてもまとめて紹介しています。
世界各地に子会社となるR&D拠点があるため、常にアンテナを研ぎ澄まし国内外の技術情報を収集し、日本国内の拠点と連携しながら先端技術を追い求めています。生産から資材の調達、市場マーケティング、二次加工、研究や開発に至るまで、全ての業務をグローバルに展開。独自の情報収集力を活用し、世界規模の市場変化や技術革新に迅速に対応するようにしています。
北川工業では、EMC対策をサポートするために専門スタッフが技術セミナーやコンサルティングなどを実施。高速通信やIoTに対応した40GHzまで測定可能なシステムを配したEMCセンターにて、EMC試験業務も行っています。施設内には、10m法と3m法の電波暗室や給排水可能な車載企画用の電波暗室、各種測定に対応したシールドルームなど6タイプの電波暗室やシールドルームを備えています。
家庭内のエネルギー機器をネットワークで総合的に管理するHEMSシステムや、次世代自動車に欠かせないコンポーネント製品や電磁波測定、メディカル機器装置などの電磁波対策や放熱対策など、幅広い分野の製品やサービスに対応。現代社会では欠かせないスマートフォンから、家電や航空機まで、様々な機器内部の問題を解決するために尽力しています。
工業用ゴム製品の販売からスタートし、現在の中核となる電磁波環境コンポーネントや精密エンジニアリングコンポーネントといった事業を行ってきました。現在では、何かあったら1番に声をかけてもらえるようなファーストコールカンパニーを目指し、日々の事業に取り組んでいます。
営業拠点は東京や大阪など全国に4ヶ所あり、工場や配送センターなどの開発生産拠点を愛知県内に5ヶ所完備。アジア、アメリカ、ヨーロッパにも11ヶ所の拠点があり、ものづくりのファーストソリューションプロポーザーとして、新たな技術や機能を提供しています。
電波暗室選びは、まず用途にあった製品を扱うメーカーと、予算規模に合った導入方法を検討しましょう。
北川工業株式会社のEMCセンターではEMC関連のソリューションサービスを提供しており、電波暗室やシールドルームといった施設も備えています。電波暗室は第1電波暗室(10m)、第2電波暗室(3m)、第3電波暗室(車載&3m)、第4電波暗室(EV-Chamber)の4部屋あり、民生規格・車載規格に対応した試験が可能。北川工業株式会社の公式HPから施設の予約ができます。
社名 | 北川工業株式会社 |
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本社所在地 | 愛知県稲沢市目比町東折戸695-1 |
電話番号 | 0587-34-3561 |
URL | https://www.kitagawa-ind.com/ |
電波暗室を導入するにあたって最初に考えるべきなのは、購入にするかレンタルにするかということ。電波暗室の施工には5,000万~10億円という規模の予算が必要となります。購入となった場合は、計測システムを持っているかどうかで選ぶべき企業が変わってくる点にも注意が必要です。
自社の状況別に3つの企業を紹介していますので、ぜひ参考になさってください。
電波暗室+計測システムを
導入すべし
電波暗室の利用には“計測システム”が必須。初めて電波暗室を導入する企業や、新しい周波数帯の製品開発などで計測システムごと刷新する企業であれば、それらをまとめて提供してくれる、コストメリットの高いメーカーがオススメ。
同じメーカーで揃えることで、
当然、使いやすさにも期待できます。
実績の多いメーカーで
電波暗室だけを
導入すべし
すでにR&Dの際などに電波暗室と計測システムを導入した経験があり、製品化にあたって電波暗室だけを増設したいような企業であれば、計測システム同時提供によるメリットは不要。既存のメーカーの製品保守やメンテナンスに対応しており、施工実績も豊富なメーカーを選ぶと安心です。
レンタル利用にすべし
億単位の金額を使うほどの規模で生産しない場合や、予算を確保できない場合、とりあえず電波法を順守しているかの試験をしたい場合等は、レンタル利用を検討します。
その際は、EMC試験だけでなく、アンテナ計測にも対応しているかといった点を確認し、より設備の整った企業に依頼すべきです。
【選定条件】Google検索「電波暗室」で表示された上位22社を調査(2022年3月11日時点)。それぞれ以下の条件で選定。
・電波暗室を初めて導入するなら:唯一、グループ会社内で電波暗室と計測システムの両方を提供している企業
・今ある電波暗室を増室したいなら:既存の電波暗室の補修やメンテナンスに対応しており、なおかつ公式HPに掲載されている電波暗室の施工実績数が一番多い企業(累計1,200基)(2022年3月調査時点)
・購入するほどの費用帯効果を見込めないなら:電波暗室のレンタルを行っている企業の中で、唯一アンテナ計測、EMCの両方のレンタルが可能